BenefitterのGPT（ChatGPT）への取り組み

BenefitterのGPT連携機能が企業のAI活用を促進します。

今や企業の過半数が利用を検討する生成型AI、ChatGPT（産経新聞。2023年5月3日）。
Benefitterは企業のAI使いこなしとビジネスリスク低減を両立したDX環境を提供できます。

１．GPT（文章生成AI）とは

OpenAI社が開発したGPT (Generative Pre-trained Transformer：文章生成AI) は、人工知能の一種で、大量の文章を学習して、文章生成や文章補完、質問応答、文章分類などの自然言語処理タスクに優れた性能を発揮する技術です。MicrosoftのBingでも活用しています。

GPTは、人間の「文章を作成する」仕事を代替出来ると注目をされており、2022年の年末から大きな話題となっております。

GPTをWebブラウザから一般に利用できるようにしたサービスが「ChatGPT」や「Bing」です。それとは別に、システムからGPTを呼び出し、利用できるAPIサービスも提供されています。

■表　Googleでの「ChatGPT」の検索回数の推移

GPTの主な用途としては、以下のようなものが挙げられます。

(a) 情報収集時間の短縮
インターネットから収集した情報を要約・翻訳して回答するため情報収集時間を短縮できます。

(b)文章作成の効率化
何かの事柄の説明、紹介記事、タスクリスト、比較表などを作成させることができるため、文章や記事をドラフトする時間を大幅に短縮できます。

(c)データ化／問題解決
文章からデータを抽出したり、各種課題の解決方法の説明、仕様書の作成、プログラムコードの生成やチェック等、テクニカルな用途にも活用できます。


実際に利用してみたユーザーの評価は高く、9割のユーザーが使い続けたいと考えていています。また、約半数が「ChatGPTに仕事が奪われる」という感想をもったそうです。（チャットプラス調べ。2023年4月25日）

文章生成AIをいかに早く効果的に活用できるかが、ビジネスの競争力を高めるための重要なポイントとなりつつあります。

2.GPT活用のビジネスリスク

社内情報がAI学習に使われたり情報漏洩される？
OpenAIの規約では、ChatGPTは申請をしなければ利用者の入力した言葉をAIが学習に利用してしまいます（2023年5月10日時点。OpenAIは学習に利用させない企業用ChatGPTも準備しているとのこと）。一方、API経由で利用するGPTは自動的には学習に利用されません（2023年5月10日時点）。よって、学習による情報漏洩を防ぐには、API経由でGPTを利用するか、ChatGPTで申請を行う必要があります。

また、ユーザーが入力したデータはトラブル時の検証用に30日間保管されることになっています。また、この保管されたデータは必要であればGPTのエンジニア達が閲覧できることになっています。よって、真にクリティカルな社外秘情報は入力しない方が安全です。

生成された文章が知的財産権の侵害になる？
OpenAIによると、GPTで生成された文章に関して、GPT側は一切権利を持たないことになっています。ただし、生成された文章が学習元になったオリジナルのままである可能性もあり、生成文章を自分のものとして公開すると、原権利者の知的財産権を知らずに侵害してしまうリスクがあります。

必ずしも正しくない？
OpenAIのGPTは2021年9月までの学習データで構成されているため、最新の情報を回答することができません。また、ユーザーが入力した情報に適合した文章を自動生成しているだけで内容の正誤のチェック機能は持っていないため、明らかに事実と異なる文章を生成したり、計算を間違えたりします。

使いこなしが難しい？
GPTで自分の意図する内容や形式の文章を生成するには、「プロンプト」と呼ばれる質問文を工夫する必要があります。いかに効果的なプロンプトを設計するかは「プロンプトエンジニアリング」というジャンルに成長しつつあり、プロンプトに関する知識の少ないユーザーはGPTとの対話を試行錯誤することになり、生産性向上のメリットを完全には享受できません。

3. BenefitterのGPT補完機構

Benefitterでは、安心してビジネスでGPTをご活用いただけるように、GPT補完機構を順次リリースして参ります。

1. 情報漏洩防止
Benefitterを経由してGPTをご利用いただけます。連携にはGPTのAPIを利用するので、学習に利用されることはありません。Benefitterと各企業のシングルサインオンの仕組みを連携させることで、誰がいつどのようにGPTを利用したのか情報を収集することができます。利用状況をモニターしたり分析することで、危険な利用の心理的抑止や漏洩時の原因究明が可能です。また、Benefitterに入力された文章内に「NGワード」があるかどうか検知して、ユーザーにアラートを出すことも可能です。

2.GPT利用方法の啓蒙
Benefitterはユーザー単位でGPT利用日時を記録できるため、初回ログインなのか、久しぶりの利用なのか、毎日利用するヘビーユーザーなのかを識別できます。この機能を利用して、GPTの使い方に関する注意やアドバイスをユーザーの状況別に表示することが可能です。適切なタイミングで利用法を案内したり、研修サイトへ誘導したりなど、社内でのGPTの使いこなしや知的財産侵害事故防止をサポートします。

3.マルチチャネル
BenefitterはWebブラウザだけなく、Teams、Slack、GoogleChat、LineWorks等のビジネスチャットや、LINEや+メッセ―ジのような一般利用のメッセージングアプリケーション（SNS/SMS）とも連携しています。使い慣れたチャットツールからGPTをご利用いただけます。

4.プロンプト作成支援
Benefitterは、ビジネス用途に応じたプロンプトの作成を支援したり、プリセットを提供することができます。FAQを自動で作成する、コラムや広告をドラフトする、製品比較をさせる、テストコードを生成するなど、用途に応じた最適なプロンプトを順次提供予定です。

是非、お問い合わせください。

GPTの利用事例や、Benefitterに実装済み／実装中のGPT補完機構をお打ち合わせにて詳しく紹介させていただきます。